副業4ヶ月目、画像判定アノテーションで月34,680円まで積み上がった瞬間、本業会社の経理部長から「住民税が同期より多いけど、副業ある？」と呼び出された28歳SE、本業持ちの会社員（副業）の失敗記録。確定申告書第二表の普通徴収チェックを忘れた、たった1つのミスで副業バレの一歩手前まで行った話を書く。
本業の疲労で平日夜に「文章を書く副業」は不可能だった。判断だけを淡々と積み上げる画像判定アノテーションを選んだ理由と、4ヶ月で7,200円→34,680円に伸びた経緯、そして絶望しかけた住民税の罠からどう立て直したかまで、一通り記録する。
画像判定アノテーションの単価構造
画像アノテーションには複数の作業タイプがあり、業務委託で個人に回ってくるのは主にバウンディングボックス（矩形）とポリゴン（多角形）、シンプルな分類タスクだ。AI開発の教師データ作成フェーズで需要が集中する。
| タスクタイプ | 1枚単価相場 | 1時間処理数 | 時給換算 |
|---|---|---|---|
| 画像分類（Yes/No） | 5〜10円 | 280枚 | 1,400〜2,800円 |
| バウンディングボックス | 10〜25円 | 90枚 | 900〜2,250円 |
| ポリゴン（多角形） | 25〜80円 | 35枚 | 875〜2,800円 |
| セグメンテーション | 100〜300円 | 8枚 | 800〜2,400円 |
相場は案件の難易度、対象物の複雑さ、求められる精度で3〜10倍変動する。駆け出しが受けられるのは分類とバウンディングボックス系が中心で、慣れれば時給1,500〜2,000円レンジに入れる。
副業で最も怖いのは住民税のバレ方
本業会社員が業務委託で副業する場合、1年間の副業所得が20万円を超えると確定申告が必要になる。そしてここで重要なのが住民税の徴収方法の選択だ。
確定申告書第二表の「住民税に関する事項」で「給与所得以外の所得に係る住民税の徴収方法」を**自分で納付（普通徴収）**にチェックしないと、副業の所得に対する住民税が本業の会社に送られる「特別徴収」分に上乗せされる。結果、会社の経理担当者が「この社員の住民税、同期より10,000円以上多い」と気付く。副業バレの9割はこのルートだ。
普通徴収を選んでおけば、副業分の住民税は自治体から個人宛に納付書が届き、会社には1円も情報が行かない。ただし自治体によっては「給与所得以外」でも特別徴収に合算する運用をすることがあるため、確定申告後に市区町村の税務課に電話で一言「副業分は普通徴収で確実にしてほしい」と確認する運用が現実的。
Before / After の副業収入
| 月 | 週末作業時間 | 平日作業時間 | 総時間 | 売上 | 手取り |
|---|---|---|---|---|---|
| 1ヶ月目 | 週4h | 0h | 16h | 7,200円 | 5,760円 |
| 2ヶ月目 | 週4h | 週6h | 40h | 15,420円 | 12,340円 |
| 3ヶ月目 | 週6h | 週10h | 64h | 26,180円 | 20,950円 |
| 4ヶ月目 | 週8h | 週10h | 72h | 34,680円 | 27,750円 |
売上と手取りの差はクラウドワークス手数料、振込手数料、一部源泉徴収10.21%、ツール代（プライベート回線のVPN代を経費計上）。本業と違って源泉徴収の10.21%は案件によってかかったりかからなかったりする。支払調書が発行されない案件は自分で管理画面から控除額を記録しておく必要があった。
本業と両立するための時間配分
月34,680円に到達するまでに試行錯誤した平日夜の時間配分は次の通り。
- 19:00-19:30: 本業退勤・軽食・ストレッチで切り替え
- 19:30-20:15: バウンディングボックス案件（一番集中力を使う）
- 20:15-20:30: 休憩（目を休める）
- 20:30-21:00: 分類タスク（判断ルールが単純な案件に切り替える）
平日2時間を連続で同じ作業に使うと、後半30分のミス率が1.6倍に増えた（自分の納品履歴で集計）。後半は判断ルールが単純な案件に切り替えることで、再提出率を月平均で8.3%→2.1%に下げられた。
この仕事が向かない副業会社員
本業持ちの会社員（副業）でも、次に当てはまる場合、画像判定アノテーションの副業は本業に悪影響を及ぼす可能性が高い。
- 本業がディスプレイを長時間見る職種で、すでに目の疲労が限界の人
- 副業所得が年20万円を超える前提で確定申告の作業時間を確保できない人
- 副業禁止規定がある会社で、住民税の普通徴収手続きを自分で実行する自信がない人
- 画像の判断基準が毎週変わるような案件の仕様書を読み切る体力が残っていない人
- 納期24時間以内の急募案件に本業の残業で対応できない人
副業は「本業に影響しない範囲」が大前提。体力と時間の帳尻が合わなければ早めに撤退して別の形を探すほうが得策だった。
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